コピペ運動会

「この2年間のことです。私の周囲で二人の女性が、流産、死産の経験をしてしまいました」
東京都内のIT系企業で働く女性はそう明かす。2人とも、妊娠中も激務をこなしていたという。
　
「海外出張の最終日、腹部に激痛が走った。出血も止まっていない。
　手でお腹を押さえながら、ホテルに戻ってトイレに駆け込むと、血の塊がぽとっと落ちた」
ジャーナリストの小林美希さんの著作『ルポ職場流産 雇用崩壊後の妊娠・出産・育児』（岩波書店）には、
働く女性が職場や出張先などで流産を経験してしまった凄惨な事例がいくつも紹介されている。
　
働く女性が第一子を妊娠した場合、6割が退職している。
生活費のために働く必要があるという女性は、
なんとか残り4割に踏みとどまろうとし、激務を続けることになる。 
悪阻（つわり）がひどく電車に乗るのも精一杯な女性も、
「今日も遅刻するんだ……」と上司に言われれば、吐き気を我慢して出社してしまうのだ。
　
先に紹介した労働問題を専門としているジャーナリストの小林さんがこの問題に取り組むきっかけとなったのは、
近年、若者の労働問題を取材するなかで「若い女性の妊娠異常が目立って増えてきたことに気づいた」からだという。
調べてみると、看護師、介護士など体を酷使する職場では女性の看護師の3人に1人が切迫流産を経験していることを知る。
さらに各種の調査で働く女性に危険が多いこともわかった。
厚労省の委託事業として女性労働協会が95年に行った「働く女性の身体と心を考える委員会報告」では、
切迫流産は主婦では7％だが仕事をしている女性では14％に上った。
　
過酷な労働の結果、流産してしまっても、現状では法律を根拠に救済することは難しい。
「なぜ死産、流産したのか。それは職場のせいなのかを証明するのは難しい。
　例えば流産してしまった胎児を自分で保存しておいて染色体異常ではないと明らかにでもしない限り。
　ほとんどの場合、悲しみと混乱でそんなことはできない」と、ジャーナリストの小林さんは言う。